オンラインFP相談も FP相談のお申し込み
お金の基礎知識/最新トピックス
お役立ちマネーコラム

FPが考えるライフステージ別に必要な保険とは?

FPが考えるライフステージ別に必要な保険とは?
1. 1.ライフステージとは
2. 2.各ライフステージの特徴と保障のポイント
2.1. 就職
2.2. 結婚
2.3. 出産
2.4. 子育て
2.5. 住宅購入
2.6. リタイア後
3. 3.保険と共済の特徴と使い分け
ファイナンシャル・プランナー ゆりもと ひろみ
  • Follow me!
  • Instagram
  • Youtube

1.ライフステージとは

 必要な保障を考えるとき、自分が今どのライフステージにいるのかを知ることが重要になってきます。ライフステージとは、年代別の生活の状況のことをいいます。家族構成や生活状態が大きく変化するときに、ライフステージが変わります。各ライフステージで、大切にすべきこと、お金とのつきあい方が変わり、必要な保障も変わっていきます。ライフステージの特徴と、検討した保障についてまとめました。

2.各ライフステージの特徴と保障のポイント

就職

 新社会人として、自分の経済を成り立たせていく生活が始まります。親の庇護下にあった学生時代との一番の違いは、経済的自立が必要であること。そのために身に付けていただきたいのは、貯蓄の習慣です。個人年金保険等の貯蓄性の保険を活用して、毎月の給与から一定額の天引き貯金を実行する習慣をつけることが望ましいです。

結婚

 独身時代との違いは、経済的にも支え合うパートナーの存在です。心強い反面、どちらかが病気や死亡で経済的なダメージを受けても、パートナーが暮らしていけるような保障を検討しましょう。夫婦ともに働いて収入があるケースが多いため、掛け捨ての高額の死亡保障はまだ不要です。医療保険・がん保険・高度先進医療への備えなどを検討しましょう。

出産

 大切な守るべき家族が誕生し、本格的な保障を考えるステージとなります。お子様が成長し、希望の教育を受け、自分で人生を歩んでいくまでには約20年 かかります。その間、夫婦いずれかに万が一のことがあっても、遺された家族が生活や進学の希望を叶えるにあたり、経済的に困窮しないよう、死亡保障の備えが必要になります。一般的な子育て世代の大黒柱の必要保障額(万が一のときに生活費が不足するため、保険でカバーしておきたい金額)は、サラリーマン世帯で3,000万円前後、遺族厚生年金が受け取れない自営業家庭では5,000万円前後といわれています。ただし、世帯の収支によって必要保障額は大きく変わります。ご自身の場合の必要保障額を調べて、適正額の保険に入ることをおすすめします。

子育て

 教育費ほど、計画的に貯蓄が可能な支出はないかもしれません。お子様が生まれた18年後には大学進学のための費用が必要になりますから、小さいうちから計画的に貯蓄していけると素晴らしいです。お子様が生まれたら毎月1万円を教育費として積み立てていけば 、18年後には216万円貯めることができ、大学進学の資金としては心強い貯金ができます。お子様の教育費準備として、学資保険等で教育費を積み 立てていくことも検討したいものです。

 そして、もう1つ検討したいのが、お子様の保障です。医療費が一定期間無料であっても、子どもが病気やケガで通院や入院をすると家計からの持ち出しは結構な負担になります。また活発なお子様であれば、お友達のものを誤って壊した、といった場合の損害賠償にも備えたいところです。我が家の場合は、いろいろ調べた結果、割安な掛金で、入院、ケガ通院、第三者への損害賠償等がカバーできる共済のこども型プランに加入し、大変お世話になりました。長男が中学校時代に、学友と台車に乗って遊んで学校のドアを破損してしまう、という事故 がありました。弁償金の分担請求が来たとき、共済に連絡して必要資料を送付したら、すぐに振り込まれ、とてもありがたかったです。

住宅購入

 マイホーム購入の際に住宅ローンを組むと、団体信用生命保険(団信)に加入することになります。ローン申し込み者に万が一のことがあったとき、住宅ローンの残債は団信から支払われるため、住まいを家族に遺すことができます。そのため、必要保障額が減る家庭も多く、死亡保障見直しのチャンスとなります。

リタイア後

 お子様も無事成長独立し、夫婦2人の暮らしが戻ってきます。子育て中は増える一方だった支出や家具・モノを見直すタイミングです。住宅ローンが残っている方は、完済の目途をつけ、蓄えた資産と年金で暮らしていけるのか、見通しを立てる必要があります。老後資金準備が不十分な場合の手立ての1つ目は、健康なうちは働いて少しでも収入がある期間を延ばすことです。2つ目は、可能であれば公的年金の繰り下げ受給をして、いよいよ働けなくなった70歳以降で受け取れる年金額を増やしておくことです。例えば70歳から受給開始にすると、65歳からの受給額より42%多い額を生涯受け取ることができます。公的年金は65歳から受給できますが、2022年4月には最長10年の繰り下げ受給が可能となります。高齢者になると医療費負担も減りますが、先進医療の保障は確保しておけるとよいですね。

3.保険と共済の特徴と使い分け

 ライフステージごとの保障を確保する方法として、大きくは生命保険と共済の2種類があります。生命保険は保障期間、保障対象、保険金額等、個別のニーズに合ったプランで加入することができ、ちょうど必要なサイズの保障を確保することができます。一方共済は、多くの人が必要とするであろう保障をパッケージにして、割安な掛金で加入できることが特徴です。また、保険は貯蓄性があるものと掛け捨てのものがありますが、共済は掛け捨てで、割戻金が受け取れることもあります。ライフステージを俯瞰して、貯蓄目的や、高額な保障や特殊な保障を希望する場合は生命保険で準備し、気軽に支払いやすい掛金で保障を確保しておきたい場合は共済 で準備がよいでしょう。

FPフローリストでは、経験豊富なFPが、一人ひとりに合ったライフプランをご提案しています。家計管理と節約に加えて、どのくらいの貯蓄体質に持って行くことができれば、住宅購入や教育資金準備、老後資金準備など、「中長期的な夢を叶えられるのか」が、ライフプラン・シミュレーションを利用すると一目瞭然となります。お金のプロに相談されたい方は、ぜひFPフローリストのファイナンシャル・プランナーにご相談ください。

※本コラムは共済・保険ガイドサイト<お金と仕事と共済>にて執筆したコラムを転載しております。

 

教育費や家計、資産運用などの疑問はFPに相談して解決しよう!

相談対応の経験豊富な
ファイナンシャル・プランナーが
対応いたします。

相談対応の経験豊富な私たち「家計の窓口」のファイナンシャル・プランナーが対応いたします。

FP相談が初めてという方も安心してご利用ください。
丁寧でわかりやすいアドバイスを心がけています。