FP相談
はじめての資産運用
この相談でできること

- NISAやiDeCoといった運用制度の仕組みや違いをご説明
- ライフプランやご希望に合わせた資産形成のサポート
- 一般的な証券口座の開設や運用開始までの流れをご紹介
- インフレや金利変動など経済状況をふまえた資産形成のご案内
- 老後資金の準備から退職金・年金活用のサポート
- 投資と投機の違いなど資産運用必要な情報のご提供

家計の窓口からのメッセージ
「資産運用が初めて」という方が、お気軽に相談いただける人気メニューです。運用のご相談に対応するFPは全員、金融商品の専門知識を持つ資格を保有しています。最初に運用の基本やコツを知って始めると、ドキドキ心配せずに運用に取り組めます。将来の自分のために、FPと一緒に楽しく資産運用を始めてみませんか。
「はじめての資産運用」
サービス内容詳しいサービス内容をご紹介します。
FP相談
はじめての資産運用
はじめての資産運用
3,300円(税込)
ご希望の方は、別途対応いたします。
資産運用の実行サポート:無料
「はじめての資産運用」の終了後、ご希望の方には、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)として、資産運用の実行サポートも可能です。
ご相談の流れ「はじめての資産運用」の
お申し込みから相談までの流れです。
少しずつでも長く、時間を味方に資産づくりのポイントです。
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はじめての資産運用
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3,300円(税込)
実行サポートをご希望の方
個別の金融商品のご紹介・証券口座の開設手続き等、
実際の資産運用の実行サポートは無料!
実際の資産運用の実行サポートは無料!
「はじめての資産運用」の後に、さらに個別の金融商品のご紹介や証券口座開設を希望される方へは、IFA(独立系フィナンシャル・アドバイザー)として資産運用の実行サポートが可能です(無料)。
以下の様なご希望に対応可能ですので、ご相談ください。
- 毎月少しずつでも資産運用を始めてみたい方。
- 運用が全く初めてで、信頼できるお金の専門家に相談したうえで始めたい。
- 自分で始めた運用のやり方は正しいのか心配になってきた。お金の専門家のアドバイスがほしい。
- 余裕資金があるので、資産運用に興味がある。
- 自分に合った投資信託の選び方を知りたい。
- 今話題のIFAに運用アドバイスを受けたい。
話題のIFAって?
詳しく解説します!
詳しく解説します!
IFAは独立系フィナンシャル・アドバイザーの略。特定の金融機関に属さず、独立・中立的な立場でお客様に資産運用のアドバイスを行う専門家です。欧米ではすでに「生涯の資産運用のアドバイザー」として広く認知される存在です。
家計の窓口では、ご希望の方に、IFAとして口座開設とご意向に合った投資信託を中心とした運用商品をご紹介し、運用を始めるところまでサポートします。
- 金融商品取引法 第66条の10(広告等の規制)
株式会社FPフローリスト 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第717号
- 【手数料等について】
- 商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く。)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(購入対価に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。
- 【リスクについて】
- 各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。