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貯蓄の不安はどう解消すればいい?一般的な貯蓄額と必要額を知る方法

貯蓄の不安はどう解消すればいい?一般的な貯蓄額と必要額を知る方法

「今の貯蓄額、これで大丈夫?」他の人はどれくらい貯金しているのか、気になったことはありませんか?なかなか話題にしにくいものだからこそ、自分の貯蓄が十分なのか不安に感じる人も少なくありません。そこで今回は、一般的な貯蓄額と自分に必要な貯蓄額をチェックする方法をご紹介します。

岡田 のりか

一般的な貯蓄額は中央値をチェック

金融広報委員会の調査では、2人以上世帯の金融資産の平均額は1,139万円、中央値が419万円という結果がでています。金融資産というのは、現金や貯金のほかに、株式・債券・国債・投資信託などを含んだ呼び方です。つみたてNISAやiDeCoが徐々に浸透していることもあり、現金預金以外の金融資産を持っている人は(少しずつですが)増えています。

金融資産は、平均値でみると、ごく一部の富裕層が押し上げている可能性がありますので、「一般的にはどうなんだろう」という視点てみると中央値のほうが参考になります。中央値というのは、数字を小さいものから並べたときに、真ん中にくるものです。

金融資産の保有額は、世代別にも異なります。

 

【世代別 金融資産保有額】

世帯主の年代

平均値

中央値

20代

165万円

71万円

30代

529万円

240万円

40代

694万円

365万円

50代

1,194万円

600万円

60代

1,635万円

650万円

70代以上

1,314万円

460万円

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査 令和元年調査結果より
金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)

 

この数字をみて「私の方が多いわ。安心。」「みんなこんなに持ってるのね…。もっと頑張らなきゃ…。」など、思うところは人それぞれと思います。自分の問題を考えるときのきっかけとしてはそれでいいのですが、感想をもってそこで終わらずに、さらに具体的に考えていくことが重要です。

自分の貯蓄が不安になる原因は何?

貯金の目的も人それぞれですが、「災害や病気への備え」「教育資金」「老後の備え」を目的としている人が多いようです。特に30代~40代では教育資金と老後の備えの準備を同時に行う必要があることから、不安に思う人が多いでしょう。

 

【参考:金融資産の保有目的】

 

20代

30代

40代

50代

病気や災害への備え

54.1%

45.2%

47.7%

54.1%

こどもの教育資金

45.9%

70.0%

69.1%

35.0%

老後の生活資金

29.7%

41.7%

48.9%

71.4%

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査 令和元年調査結果より

金融資産の保有目的(金融資産保有世帯)(3つまでの複数回答) 一部抜粋

 

ただ、不安に思ってしまうのは、漠然としていて不安の形が見えていないから、という場合もあります。目的と金額を整理していつ・いくら必要なのかを具体的に把握すると、どうしたらいいのかが見えてくることがあるのでおすすめです。

貯蓄の必要額を見える化する方法

 では、いつ、いくら必要なのかを整理して、毎月必要な貯蓄額を計算するにはどうしたらいいでしょうか。たとえば、目的別にこんな表を作ってみるのはいかがでしょうか。

【参考:目的別に必要な貯蓄額 計算シート】

目的

目標額

必要になるまでの期間

今ある貯金の割当

毎月の積立額

第1子の大学進学

400万円

10年(120ヶ月)

100万円

300万円÷120=2.5万円

第2子の大学進学

400万円

12年(144ヶ月)

100万円

300万円÷144≒2万円

車の購入

200万円

2年(24ヶ月)

200万円

0

老後

1,000万円

30年(360ヶ月)

0

退職金500万円として、

残り500万円÷360ヶ月≒1.4万円

合計

 

 

400万円

毎月必要な積立:約6万円

筆者作成

 

目的別に目標の金額と目標達成までの期間を決め、今ある貯金をどう使っていくのか、今足りない分はいくらずつ毎月貯めていけばいいのかを考えるシートです。

こうみると、今現在の貯蓄金額で不安になるのではなく、これから必要になる貯金をいくら準備すればいいのか整理できますし、毎月6万円くらいの積み立てが必要なんだな、という行動の目安にもなります。

貯金について、具体的な数字や方法をご紹介しました。大切なのは、自分ごととして考えることと、諦めたり放っておいたりしないことです。計画をたてて実際に行動していけばきっと不安も小さくなり、必要な貯金が必要なときに準備できるようになるでしょう。

 

参考データ:

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査 令和元年調査結果

https://www.shiruporuto.jp/public/data/survey/yoron/futari/2019/


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