必見！マイホームの諸費用を安くする方法

(1)「保証料」「事務（融資）手数料」「団体信用生命保険（団信）」を一覧表にする

　諸費用には、登記費用、印紙代、仲介手数料（中古住宅）、火災保険料、保証料、事務（融資）手数料などがあります。なかでも、利用する住宅ローンによって大きく金額が変わるのは、「保証料」「事務手数料」「団体信用生命保険」の3つです。

　保証料とは、保証会社に返済を保証してもらうための費用です。住宅金融支援機構のフラット35や一部の金融機関で取り扱っている住宅ローンには保証料が無料のものがあります。ただし保証料が無料になる金融機関のほとんどは、事務手数料を徴収しています。また、保証料が無料のフラット35の場合は、別途、団体信用生命保険の保険料がかかります。

　主要な諸費用（保証料、事務手数料、団体信用生命保険料）の総額を出し、金利に応じた返済総額を算出した上で、どの金融機関でローンを組むのが賢明か、図表のようなリストを作ってチェックしてみましょう。

　このように一覧表を作っておくと、住宅ローンの仮審査（事前審査）のときに役に立ちます。仮審査とは、ローン契約を結ぶ前に借り入れ可能な状態がどうかをチェックする簡易審査です。仮審査に通ったからといって本審査もクリアするとは限りませんが、これを経ないと正式契約を結ぶことはできません。

　仮審査は複数の銀行に申し込むことができるので、総返済額の低い上位３行に提出し、もっとも有利な条件で借り入れができる１行に正式申し込みを行ってください。

(2)抵当権設定登記にチャレンジする

　登記は住宅ローンを組む銀行から紹介された司法書士に任せるのが一般的です。しかし、自分で手続きすることもできます。司法書士報酬には8～10万円ほどのお金がかかるので、時間的に余裕があって登記費用を節約したいのなら、チャレンジする価値はあるのではないでしょうか。これには、ある程度の知識は必要ですが、わからないことは法務局の相談員に聞けば教えてもらえます。

(3)火災保険の補償内容をチェックする

　ローン契約時に入ることの多い火災保険ですが、このときに不必要な補償を削れないか交渉しましょう。水害に遭う可能性の低い土地・建物に住んでいる場合は水災補償を、セキュリティー万全のマンションなら盗難補償を外すことで保険料を安くできます。耐震・免震性能の高いマンションであれば、建物に地震保険を付ける必要性は低くなります。

　火災保険は、必ずしも銀行で加入する必要はありません。ネットで保険料を試算できる火災保険もあるので、チェックしてみてはいかがでしょうか。